北穂高岳で味わう至福のひと時

標高3000㍍の北アルプスに登っていたころの写真記録、国内外の旅行、反戦平和への思いなどを備忘録として載せています。

コロナ禍でこれからの夏山登山は形が変わるでしょうね(2020年)

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 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、2020年4月7日に政府が宣言した「緊急事態」は5月25日、全面的に解除になりました。

 

6月19日以降、全国移動が認められる

 政府は「外出自粛」について

5月末までは、旅行などで都道府県をまたぐ不要不急の移動を避けること

6月18日までは新型コロナウイルスの感染者が多い「1都3県と北海道」の相互間と、「1都3県と北海道」と他の都道府県との間の不要不急の移動は、慎重に検討すること。また、観光については、県内の観光振興から徐々に取り組むこと。

6月19日以降は、外出なり県をまたぐ移動に規制はない。観光については都道府県外からの人の呼び込みも徐々に実施し、国内旅行を活性化させていくこと。

 

――というコロナへの新しい対処方針を定め、都道府県知事に「留意」するよう

「事務連絡」(←これ、お役所用語です)しました。

 

 やっと、人間が行動の自由を回復でき、のびのびと山登りができそうな雲行きです

 

 

 「収束」だが「終息」ではない

 

 安倍首相は緊急事態解除を告げる会見で、こう発言しました。

 「わずか1か月半で、今回の流行を、ほぼ≪シュウソク≫させることができました

 

 聞き流してしまいそうですが、首相が言う≪シュウソク≫は、漢字を当てはめると、「収束」なんですよね。「終息」とは意味が違います。

 

 「終息」は文字通り、完全に制圧するとか、完全に終わるという意味。「収束」は「いったん落ち着く」というような意味で使われます。

 

 首相は、日本国内の経済活動が止まってしまって雇用も維持できない事態になってしまったために、政治判断で「収束」を宣言したわけです。コロナの世界での流行が終わったという公衆衛生上の「終息」ではないですね。

 

 特効薬ができ、ワクチンが完成しないかぎり、このコロナは「終息」しません。

 (多くの人がワクチンの接種を受けることができるようになるのは)2021年の冬に間に合うかどうかはギリギリの感じです」(ウイルス学の世界的権威、河岡義裕東大医科学研究所教授のコメント;「コロナ専門家有志の会」Webサイトより)

 

 日本は外国人に来てもらわないと観光産業が成り立ちません。外国人の入国を制限している今の鎖国政策をやめれば、また流行するでしょうね。

 

 

 山小屋で感染しないのか?

 

 緊急事態宣言の解除後も、山小屋では現状のままでは集団感染のリスクが大です。

 

 これまでの山小屋なら100%感染

 夏山シーズンや秋の紅葉シーズンには、中高年の登山者が、なんとか旅行の添乗員さんに前後をはさまれて、20人ぐらいずつの塊になって小屋を目指して登山道を登ってきます。

 山小屋では、混雑時には1枚の布団に見知らぬ人と2人で、多い時は3人で寝ます。頭と足を交互にして。夜中にトイレに立とうものなら、戻ってきた時には隣人が大の字になっていて、自分が横たわるスペースはありません。(20年前の経験ですが・・)

 

 

 新しい登山の形

 

 新型コロナの感染者は、この瞬間は日本では減ってきたようです。でも新型コロナウイルスが死滅したわけではありません。

 

 世界の感染者は現時点で、およそ550万人、死者は34万人。ヨーロッパや米国での増加ペースが少し緩んできたものの、ブラジルとロシアで急激に感染者が増えているといいます。(米国のジョンズ・ホプキンス大学の集計)

 ちなみに、日本国内の感染者は1万6623人、死者846人

(クルーズ船のぞく。5月26日午前零時現在、厚労省まとめ)

 

 このウイルスはすぐに死滅しません。変異するかもしれません。

 WHO(世界保健機関)のトップも「終息はほど遠い」と発言したそうです。

 

 コロナとの「共生」を念頭に置いた登山スタイルを考えた方がいいようです

 

 

 

 

 大城医師による新しい登山スタイルの提案

 

 国際山岳医であり、北海道で循環器専門医をしている大城和恵さんが、

Webサイトで素晴らしい提案をしています。

 

 

 登山再開に向けて、新型コロナウイルスの特徴や山小屋のなすべき感染防止策、登山者が携行すべき装備、テント泊・山小屋泊の注意事項、感染した時の心得など、分かりやすく教えてくれています。たいへん参考になります。

 

▼登山再開に向けた知識「登山実践編」(5月24日公開)

▼登山再開に向けた知識「計画と準備編」(5月7日公開)

▼「今は、登山をやめましょう」(4月16日公開)

など。

 

Webサイトは、大城医師が代表を務める山岳医療救助機構です。